デイトレード株初心者入門ブログ

原油高になると私たちの生活いはいったいどんな影響がでてくるのか。簡単にですがちょこっとまとめてみたいと思います。


原油ってなんだ？読んで字の如く油の原料！今はその原料が過去最高の値段にまで上昇しています。原料がどんどん上昇していくその原料をもとに製品を製造している企業はどうなるか？原価が騰がってしまうとそれまで製品を売っていた値段ではだんだんと採算が取れなくなってきてしまいます。


売る値段を上げないと儲けることが出来なくなってくるわけです。企業の儲けは減っているんだろうな〜なんて考えられます。


製品以外にもその製品を製造するために動かす機械にも燃料は必要です。ここでも原油高の影響はでてきます。機械を動かすコストが上がるわけです。機械を動かすコストが上がったり製品のコストが上がると企業はどうするか。


我慢できるところまではなんとか我慢します。それも限界に近付いてくると「こりゃもう限界だ！製品の売値を上げないともうやっていけない！」っと最終的に値上げを断行します。それで現在は様々な製品の値上げが行われているわけです。現在食料品、日用品にまで原油高の影響は波及してきています。


運送業の場合だとガソリン、灯油の値上がりでダメージ。原油高の影響がガソリンに反映されるまでには大体2週間ほどかかるそうです。


物価が騰がってしまうわけです！これがあまり続くとだんだんと売れ行きが悪くなってきたりで売上が伸びなくなってきます。


そうなると企業は利益が減るわけですから業績が悪化してくるわけです。企業その企業で働く人の給料も当然上らず、支出のみが増える結果になってくるわけです。上場企業の場合だと株が売られることにもなります。逆に原油の売買を行っている企業は原油高の影響で利益がでます。


景気後退懸念が出始め円が売られやすい状況にもなってきます。


どんな時に原油の値段が上昇するのか？

・OPECの動向→生産を調整するとき
・原油生産国の原油が減少傾向にあるとき
・油田の枯渇が心配し始められたとき
・景気が上昇傾向にあるとき
・気候変動があるとき→ハリケーンの襲来等
・国際情勢が悪化し始めたとき→戦争が起こりそうなとき


今後も原油価格の動向には目が離せません。


ちなみに原油の計量単位を表す「バレル」日本語だと「樽」ですが昔は取引の際、樽を使用していたころからそのまま現在も呼ばれているようです。1バレルは159リットルです。

サブプライムローンとは？の続き。

ところがところがまだまだ騰がると思われていた受託価格が2006年大幅に下落！
住宅ローン滞納率の上昇。背景にはアメリカの金利上昇、2004年〜2006年半ばまで引き上げられてきた。当然ローンの金利も上がってくる、当初の返済計画と違い予想以上に高い金利となり住宅ローンを払えなくなってくる人たちが増え始める。そう、不良債権になってしまいます。はい、焦げつきの発生です。


今年に入りローン返済不能になり住宅を差し押さえられる人のが急増。借り手はローンの返済が出来なくなり自己破産。ローン会社も多額の不良債権を抱えることになる。2006年半ばを向かえるころから住宅価格がずるずると後退し始める。住宅市場の景気悪化、ローンの損失拡大がじわじわと広がり始めると格付け会社による住宅ローン担保証券の格下げが始まった。


それにより証券化した住宅ローン担保証券等の金融商品の大幅な価格下落。ファンドは金融機関からの融資でレバレッジを大きくきかせていたためその分ダメージも大きくなります。証券化された商品を運用していた多くのファンドに対する資産凍結、投資家もこれはやばいんじゃない?と思い始めます。そうなると我先にとファンドを解約する動きが広がりました。


皆が一斉に売り出したので取引も停止にもなり売るに売れずの展開に。ファンドは損失の穴埋めをするために日本株を大量に売却せざるを得なくなりました。ここにきてやっとサブプライムローンの深刻さに気づいた金融機関はファンドに対する資金供給をためらいがちになりました。


住宅市場が低迷すると言うことは請け負う建設会社も必然的に収益悪化。他の産業にも影響はもちろんまわってくるでしょう。そうなってくると個人消費も低迷するんじゃ？結果的にアメリカの経済成長も低くなるんじゃないの？住宅市場の異常なまでの好況がアメリカの景気を引っ張ってきた感が強かったのでそれが崩れかけたってことは・・・。そんな景気後退懸念が一層高まってしまったんでしょう。


このサブプライム問題はアメリカだけの問題ではありません。今回の問題で欧州・日本の機関投資家も巨額の損失を出し始めたのです。世界的規模で信用不安が広がり世界同時株安を引き起こしました。


未だにサブプライムローンの潜在的な損失額は不明。サブプライムローンの証券化の影響でどんな商品にどれだけのリスクがあるのか、どの範囲にまで広がっているのかも不透明。今後損失が更に広がりをみせるのか？現在各国の中央銀行は緊急的に資金供給を行い、事態の沈静化を図っている段階ですが今後はどんな展開に？


忘れたころにまたやってきそうなキーワードです。

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サブプライムローンっていったい何なの？今年の始めごろ初めてサブプライムローンと言う言葉を耳にしました。それが遂に先月世界同時株安の大きな引き金となってしまった。


サブプライムローンとは簡単に言うならば低所得者向けの住宅ローン。信用力の低い人や低所得者の人のことを｢サブプライム」と呼んでいる。アメリカの4分の1程度の人がこのサブプライムにあたるようです。「｢サブ」があるなら「プライム」も当然あります。こちらが平均水準以上の所得者が借りることのできるローンです。


やはり低所得者は信用度が低いので金融機関もなかなかお金を貸してくれない。融資しても返済が滞るリスクが高いからである。その代わりプライム層と同じ金利では貸さないけどもっと高い金利なら貸してあげますよって感じで登場したのがサブプライムローン。住宅ローン全体に占めるサブプライムローンの割合は約1割。当初は審査が甘く借りやすかった。


ではではいったいどんな仕組みなのか？
サブプライムローンを組んでから2年間程は5〜8％ぐらいの設定。ところが3年目を迎える頃になると事情が変わってくる10％を超え始めるのだ。そうなってくるとだんだんと返済できなくなって来る人が増え始める。

アメリカの住宅価格は1990年代は年2〜5パーセント台で比較的緩やかに上昇していた。2000年に入り住宅市場は活況さを見せ始める。2004年は前年比10パーセントを超え2005年には13パーセントを超えてきた。過熱感ありありになっていたわけです。


債権者も債務者も住宅価格はまだまだ騰がると思い込んでいたから強気でした。ローン会社は融資をどんどん増やしたり債権を証券化してそれを様々な金融商品に組み込んで世界各国の金融機関に販売していました。


サブプライムローンを組み込んだ証券化された金融商品を販売。こうすることによりローン会社もリスクを自分たちだけが受けることの無いようリスク分散ができるわけです。ヘッジファンドなどの機関投資家は利回りが高いので投資対象の一部として購入していました。


債務者は住宅を担保に新たにローンを組んだりととにかく強気。住宅の価格が上昇すれば担保価値も上昇するのであらたに低金利ローンを組み、その借り入れをサブプライムローンの返済に充ていました。


金融機関もローンが焦げついても担保にとった住宅を売れば回収できると考えていたので特に抵抗無くじゃんじゃん貸し出していました。そう、住宅価格はまだまだ騰がると思い込んでいたから。


騰がりすぎたものは必ず下がります。その後の展開はご承知の通り・・・
後ほど追記します。